スワップ取引について

スワップ取引はデリバティブの一種で、簡潔に言うと“金利取引”ということになります。

具体的なものとしては、同一通貨での固定金利と変動金利を交換する金利スワップ、異なる通貨同士を交換することによって金利を得ることを目的とした通貨スワップ、直物為替と先物為替を組み合わせた為替スワップ、長期的な資産の運用において特定の条件に基づき一定額が支払われるクレジット・デフォルト・スワップ、キャッシュフローが株価・株価指数に連動したエクイティースワップなどが挙げられます。

この中でももっとも一般的なのは金利スワップと通貨スワップで、金利の変動や通貨同士の金利差を利用した取引は、個人でも頻繁に行われています。

ネットワークの発達とビジネスのグローバル化が如実に反映された取引であると言えます。

先物取引について

先物取引とはデリバティブの一つで、市場にて価格変動を伴う商品に対し、将来的な売買を特定の価格で約定するものをいいます。

先物取引の歴史を見てみると、これらの本来の目的はリスクヘッジにあり、特に企業の資産運用などにおいて頻繁に行われていましたが、近年では個人によるスペキュレーションも多く見られるようになり、資産の維持・運用・リスクヘッジというよりは、投機手段として幅広く利用されています。

そのためか本来はリスクヘッジを目的としたものであるにも関わらず、取引による直接的なリスクにより損害を被るケースも度々見られます。

証拠金取引制度が採用されているのが特徴的で、レバレッジ効果を期待できるのも先物取引の特徴であると言えます。

デリバティブ取引とは

デリバティブ取引の大きな特徴は、投機、保険、リスク回避、裁定取引など、様々な目的に応じて柔軟に利用されているということでしょう。

例として債権や株式・不動産担保などの証券、実物商品や諸権利の取り扱いなどが挙げられます。

これらは当業者がそれぞれの資産の将来的な価格変動リスクを回避するため、市場にてそのリスクの分散を図る“保険”として用いられますが、最近では個人での資産運用に注目が集まってきているという背景も手伝い、投機手段として利用されるケースもしばしば見られます。

レバレッジ効果による差金決済やショートポジションが可能という点も、それらに拍車を掛けていると言えるでしょう。

それらの是非はともかく、資産の維持、資産の運用において効果的な契約として、近年大きく注目を集めています。

デリバティブの危険性について

デリバティブの本来の目的は、企業あるいは個人の資産価値の維持、または保持などを目的とするものでしたが、最近では投機として取引が行われることも少なくありません。

企業がそうした形で投機を行う場合は、企業の資産状況や体質などが綿密に調査されますが、個人の場合ですと決してそうとは限らないのが現状です。

そのため、デリバティブはギャンブル要素の強い側面を帯びることになり、資産の多く、あるいは全てをそれにより失ってしまう人も現れてしまうわけです。

システム自体は非常に合理的であり、これらが日本経済、延いては世界経済を支える大きな支柱となっていることは確かですが、目的に応じて正しい活用方法を選択し、かつ正しい知識を身につけなければ、最悪身を滅ぼす一つの要因ともなりかねません。

企業の場合は、債権の不履行、倒産といったリスクを背負うことになります。

デリバティブの会計処理について

デリバティブの会計処理については、情報の開示や国際的な調和化といった問題、課題が叫ばれているのが現状であると言えます。

特に金利スワップの会計処理においてはスワップ損益に直接的に関わってくることもあり、会計処理方法についての考察、議論は絶えることがありません。

今後、デリバティブにおける会計処理については、その必要性から当業者に大きな課題を投げかけ続けることが予想されます。

現在のシステムは完全とは言えませんが、これらを会計構造レベルから見直すというのは非常に困難です。

以前までは、日本の会計基準においてもっとも大きな問題となるのは、企業の資産や負債といった重要なデータをリアルタイムで取得することが困難であるという点でした。

現在では時価主義会計が国際基準になっているため、時価やキャッシュフローが正しく反映された会計情報が開示されています。

デリバティブの時価評価について

時価評価というのは、市場における原資産の価格をその時々で評価するということです。

外国為替の場合は決算時の市場レートで保有ポジションを評価することを表します。

つまり、決算時点での資産総額を、その時の時価で評価することを総じて時価評価と呼び、これによる評価額が現在の実質的な資産ということになります。

この時価評価は平成9年に開始され、それ以前は原資産の購入価格となる薄価を基に評価されるのが普通でした。

しかし時価評価の場合は、現在の資産状況、リスク管理、資産価値を正確に把握することができるため、今日ではこの時価評価が主流となっています。

なお、時価評価では、評価時点の総資産から消耗される額を差し引いた総資産を算出するのが普通です。

デリバティブとは

デリバティブ(あるいはデリバティブズ)とは、金融商品を総称する言葉として用いられます。

英語のDerivativesに由来し、これは直訳すると「派生物」という意味になります。

金融商品は主なものとして先物取引やスワップ取引、債権やオプション取引といったものが挙げられますが、これらは日本語で「金融派生商品」と呼ばれます。

金融商品としての派生商品を指す言葉として、「派生物」という意味を持つ“Derivatives”が用いられているというわけです。

デリバティブでは原資産である商品そのものの価値が市場価値の変動によって相対的に定められており、時系列で常々価値変動を繰り返しているのが普通です。

そのため、これらを効率的に活用していくために、専門的な知識が求められる場合が度々あります。